保護動機理論を利用したBYODポリシー遵守の理解：意図と行動のギャップを埋める

本研究の目的は、従業員がBring Your Own Device（BYOD）ポリシーに従うかどうかを決定する要因を保護動機理論の観点から検討することである。BYODは例外ではなく、急速に標準となりつつある。その結果、企業は、個人が自分のデバイスを使用して企業データにアクセスまたは保存することによるリスクに対処するためにBYODポリシーを確立している。本論文は、会計を学ぶ学生、非会計の学生、およびフルタイムの従業員を対象とした調査の結果を報告する。結果は、参加者のBYODポリシーに従う意図が主に自己効力感と反応効力感によって動機づけられていることを示している。さらに、脅威の深刻度は、非会計の人々よりも会計士にとってより顕著であり、機密データへの敏感さから来ている可能性がある。最後に、実際の遵守行動が考慮されたとき、遵守にかかるコストが従業員にとってはるかに顕著であり、完全な遵守の強力な抑止要因となる可能性がある。これらの発見は理論的および実務的な重要性を持つ。