ITは開発途上国においてどのように経済成長を可能にし得るか？

要旨 本稿では、ITおよび電気通信の経済的意義に関する理論をレビューし、これらの技術の普及や情報活動の重視の高まりから期待される経済的効果の性質について考察する。経済理論および社会理論はいずれも、ITおよび電気通信の普及、ならびに情報活動の強化が決定論的に経済成長につながるわけではないことを示唆している。むしろ、組織はビジネスの進め方やサービス提供の方法において変革を打ち出す圧力に直面しており、政策立案者は経済的・社会的な変化を促進するマクロ経済環境を計画しなければならない。このような状況において生じる極めて重要な問題は、情報通信技術（ICT）を導入する開発途上国の組織が、ビジネスを行うための「ベストプラクティス」の移転も追求すべきかどうかである。本稿では、そのようなアプローチの実現可能性と望ましさに疑問を呈し、開発途上国は地域に適した組織的実践の発展に努めるべきであると提案する。