2017年第4四半期の米国における曝露前予防薬使用の有病率と曝露前予防薬対必要比

目的：米国におけるHIV曝露前予防薬（PrEP）を開始した個人の数は明確に把握されていないが、2012年以降増加傾向にある。この分析では、全国的およびサブグループ間のPrEP使用の分布を評価する。方法：米国におけるPrEP用のテノフォビル・ジソプロキシル・フマル酸塩/エムトリシタビンを定量化する検証済みアルゴリズムを全国処方データベースに適用し、PrEP使用の四半期ごとの有病率を算定した。2016年のHIV診断をPrEP需要の疫学的な指標として使用した。PrEP対必要比（PnR）は新たなHIV診断数で割ったPrEP使用者数と定義された。結果：2017年第4四半期には70,395人がPrEPを使用しており、男性は67,166人、女性は3,229人であった。全国的にPrEP使用の有病率は26/100,000（州ごとの範囲は100,000あたり4-73）で、PnRは1.8（範囲：0.5-6.6）だった。男性と女性のPrEP使用の有病率はそれぞれ50/100,000および2/100,000（範囲：7-143および0.3-7）で、PnRはそれぞれ2.1および0.4（範囲：0.6-7.1および0.1-4.0）だった。PrEP使用の有病率は24歳以下および55歳以上の個人で最も低く、15/100,000および6/100,000（範囲：1-45および0.4-14）で、PnRはそれぞれ0.9および1.5（範囲：0.2-5.6および0.3-7.0）だった。北東部はPnRが最も高く（3.3）、南部が最も低かった（1.0）。メディケイド拡充がある州では、拡充がない州の2倍以上のPnRがあった。結論：利用可能なデータは、女性、24歳以下の個人、および南部の住民が流行の必要に対してPrEP使用が低いことを示唆している。これらの結果は生態学的であり、誤分類が結果を緩和する可能性がある。PnRはHIV予防戦略の導入に関する将来の評価に有用である。