社会経済的要因およびデジタルパフォーマンスが環境の持続可能性に及ぼす影響：欧州連合の事例

要約 経済成長に伴う環境悪化は、依然として喫緊の課題です。欧州連合（EU）は、気候変動を緩和するための国際議定書を採択することでこれに対応してきました。しかし、急速なデジタルトランスフォーメーションも経済成長と環境の質に影響を与えています。温室効果ガス（GHG）ならびにCO 2排出量は、ここ数十年間で著しく増加しています。したがって、現代における主要な関心事は、CO 2排出量を削減するための効果的な政策を策定すべく、経済成長、技術的進歩、環境の持続可能性の相互連関を徹底的に調査することです。EUは加盟国のデジタル開発およびパフォーマンスを評価するための包括的なフレームワークとして、Digital Economy and Society Index（DESI）を策定しました。持続可能性に関するDESIの研究が存在するものの、環境の持続可能性、とりわけCO 2排出量に対するその影響は依然として十分に検証されていません。さらに、京都議定書およびドーハ改正がCO 2排出量に及ぼす影響も広く研究されていません。本研究は、1995年から2018年にかけてEU加盟国で観察された経済成長、デジタルパフォーマンス、指定された国際議定書、およびCO 2排出量の関連性を調査することで、このギャップに対処します。CO 2排出量に対するいくつかの社会経済的要因の影響を、Mixed Effect Modelsを用いて評価します。その結果、再生可能エネルギー、耕地面積、DESIの人的資本（Human Capital）の側面、およびドーハ議定書がCO₂排出量の削減において緩和的役割を果たすことが確認されました。逆に、1人当たり国内総生産、非再生可能エネルギー消費、農業付加価値、研究開発支出の増加、ならびにDESIのインターネットサービスの利用（Use of Internet Services）およびデジタル技術の統合（Integration of Digital Technology）の側面は、環境悪化を増大させ、悪化を助長する傾向があります。最後に、環境クズネッツ曲線（Environmental Kuznets Curve）の仮説も確認されました。