成長阻害軽減への投資に関する経済的合理性

本論文では、成長阻害を軽減するための投資に関する経済的合理性を概説します。私たちは、妊娠からの1000日間の成長阻害の機能的結果を生涯を通じて示すフレームワークを提示します：幼少期から老年期まで。ライフサイクルの各リンクに関する主要な実証文献を要約し、知識のギャップが存在するところを強調します。成長阻害を軽減するための妥当な栄養介入の費用対効果比の信頼できる推定値を構築します。そのためにはかなりの課題があり、それを文書化します。成長阻害の1/5を防ぐことによる所得の11%の増加と、将来の利益の流れに対する5%の割引率を仮定します。17の高負担国における成長阻害を減少させる投資の国別費用対効果比の推定値は、3.6（DRC）から48（インドネシア）まで、おおよその中央値は18（バングラデシュ）です。これらの結果は多数の仮定に依存していることを考慮しつつ、公共資金が競う他の投資と比較しても好ましいものです。