土砂災害警戒区域等で表現される従来型土砂災害ハザードマップは,危険性を二値的に示すのみで,被害が生じる定量的な蓋然性は示されない.この問題に対し,降雨および地形データに基づいて土石流の被災確率の空間分布を推定する確率ハザードマップが提案されているが,その避難行動の支援における実効性は十分に検証されていない.そこで本研究では,既往の確率ハザードマップを対象に,家屋・避難所・経路ごとの被災確率を推定した上で,被災確率最小となる推奨避難行動の選択肢を自動推定する手法を提案した.従来型ハザードマップとの比較により,確率情報を用いることで,避難所への移動が推奨される家屋は大きく減少するなど,各家屋の立地条件や避難経路の安全性に応じて,より合理的かつ個別最適な避難行動が導かれることが確認された.
YAMANOI et al. (Thu,) studied this question.