成人急性鼻副鼻腔炎において集団保育児 (集保児) との同居 (集保児同居) と同居している集保児の年齢層が, 薬剤耐性肺炎球菌 (drug-resistant Streptcoccus pneumoniae: DRSP) 検出の背景因子とされている. この集保児より検出される S. pneumoniae の動向に関しては, 肺炎球菌結合型ワクチン (pneumococcal conjugate vaccine: PCV) 導入前後で変化が見られ, 導入後に集保児の DRSP の検出頻度が有意に減少したこと, 導入前は集保児は未入園児より, 2歳未満の集保児は2歳以上の集保児より DRSP の検出頻度が高かったが, 導入後はこれらの差が見られなくなったことが報告されている (乳幼児の動向). そこでこの乳幼児の動向に伴う成人急性鼻副鼻腔炎の DRSP の検出頻度と DRSP 検出の背景因子の変化について, PCV 導入前後で後方視的に検討した. 対象は S. pneumoniae が検出された成人急性鼻副鼻腔炎症例のうち PCV 導入前の2007～2009年 (Ⅰ期) 188名, PCV13 導入後3年を経過した2017～2019年 (Ⅱ期) 202名である. その結果Ⅱ期に DRSP の検出頻度が有意に減少し, 集保児同居と同居している集保児の年齢層が DRSP 検出の背景因子ではなくなったことが判明し, PCV の集団免疫効果が示唆された.
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Michio Tomiyama (2021) studied this question.
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