本研究では，気候変動に伴う災害リスクの増大に対応した森林整備・管理手法を提案することを将来目的とし，琵琶湖・淀川流域を対象に，気象庁の観測データや気候データ（150年連続ラン）を用いて陸域水循環モデルにより森林整備効果を定量評価した．その結果，10年間の間伐により2013年9月台風18号時の琵琶湖流入量が約70m3/s減少し，渇水流量が約6m3/s増加するなど流況を安定化する効果を確認した．また，地球温暖化に伴い基底流出量が減少する中，森林整備した場合，21世紀末には森林現況より年平均流量が28m3/s増加，森林荒廃した場合，森林現況より30m3/s減少することを確認した．森林整備により21世紀末でも現在の森林現況と同程度の流量を維持できる可能性が示唆された．
Oyagi et al. (Thu,) studied this question.